フリーランスエンジニアのリアル｜単価・稼働・継続率

「フリーランスエンジニア 実態」で検索すると、平均単価78.5万円という数字と、平均年収526.3万円という数字が、それぞれ別の記事で自信たっぷりに提示されています。どちらも本物の調査です。しかし単価78.5万円を12倍すれば942万円で、526.3万円とは400万円以上の開きがあります。

この差がどこから来るのかを説明せずに片方だけを見せるのが、この分野の記事の一番の問題です。単価の数字だけを見て独立を決めた人は稼働の現実に驚き、年収の数字だけを見た人は「思ったより稼げない」と判断を誤ります。両方が正しく、両方だけでは足りないというのが実態です。

この記事では、フリーランスエンジニアの実態を単価・稼働・継続率の3つの軸に分解し、それぞれ何がどこまで分かっていて、何が分かっていないのかを明示します。特に3つ目の継続率については、信頼できる数字が存在しないという事実そのものを扱います。

対象は、ITエンジニア・Webデザイナー・ITコンサルタントとして会社員から独立を検討している方、および独立して間もない方です。

この記事が扱う「実態」と、扱えない「実態」

数字の信頼度は同じではない

「実態調査」と名のつく記事は多くありますが、根拠として並べられている数字の性質はバラバラです。本記事では次の階層で扱い、下の層の数字は上の層の数字と同列に置きません。

層	種類	本記事での扱い	該当する数字の例
A	政府統計（悉皆・大規模標本）	基準として使う	就業構造基本調査（本業フリーランス209万3,700人）、民間給与実態統計調査（正社員平均545万円）
B	業界団体・大手事業者の定点調査（標本設計と時点が明示）	時点と標本数をセットで使う	マイナビ（n=1,000）、ファインディ（n=265）、連合（n=1,000）、フリーランス協会白書
C	求人プラットフォームの掲載データ集計	**「掲載されている案件の平均」**として使う。個人の収入とは別物として扱う	エン『フリーランススタート』（掲載408,133件）、レバテック市場動向
D	出典不明・一次ソース特定不可の数値	使わない	「1年で30%が廃業」「3年で1割しか残らない」等

特に混同されやすいのがBとCです。Cは「いま市場に出ている案件の値札」であり、Bは「実際に人が受け取った額」です。値札と実売価格を同じ棚に並べてはいけません。

本記事が使わない数字

「フリーランスは1年で30%が廃業する」という数字について

この数字、および類似の「3年で◯割」「5年生存率◯%」といった継続率・廃業率の数値は、本記事では一切使いません。理由は単純で、一次ソースを特定できないからです。

フリーランスの継続率・廃業率を継続的に追跡した公的統計は、日本には存在しません。個人事業の開業・廃業は開業届と廃業届で把握されますが、これらは提出義務の運用が緩く、実際に仕事を辞めても廃業届を出さない人、逆に会社員に戻っても届を出さない人が多数います。国税庁の統計も申告者数であって、継続の実態を表すものではありません。

Web上で見かける廃業率の数字は、中小企業白書の法人企業の生存率を援用したもの、海外調査の翻案、あるいは出典を辿ると同じ記事に戻る循環参照のいずれかであることがほとんどです。

「分からない」と書くのは記事として弱く見えますが、分からないものを断定するほうが読者にとって危険です。本記事は継続率について、後段で周辺指標による近似を示すにとどめます。

単価｜掲載78.5万円と実額526.3万円のあいだ

掲載単価は、実は上がっている

まず「値札」のほうから見ます。エン『フリーランススタート』の定点調査による平均月額単価の推移です。

時点	平均月額単価	掲載案件数	リモート案件比率
2025年1月	74.9万円	—	—
2025年4月	74.6万円	463,542件	33.6%
2026年2月	79.9万円	—	—
2026年4月	77.2万円	—	32.7%
2026年6月	78.5万円	408,133件	31.6%

2025年1月の74.9万円から+3.6万円（+4.8%）。市場の値札としては上昇しています。

ところが、実際に働いている人の実感はこれと合いません。連合のフリーランス調査2025（n=1,000）では、「報酬が引き上げられていない」と答えた人が89.8%。収入満足度は満足26.0%に対して不満46.8%でした。

市場平均が上がっているのに個人の報酬は上がらない。これは矛盾ではありません。平均単価が上がるのは、低単価案件が市場から消えている場合にも起きるからです。掲載案件数が463,542件から408,133件へ12.0%減っていることと合わせて読むと、「単価が上がった」というより「安い案件が減って平均が持ち上がった」という説明のほうが整合します。

実額平均は526.3万円。掲載単価の6.7ヶ月分

次に「実売価格」です。マイナビ「フリーランスの意識・就業実態調査2025年版」（2025年8月／n=1,000）によれば、ITエンジニア系フリーランスの平均年収は526.3万円。回答者の**前職正社員率は84.2%**で、大半が会社員からの転向者です。

2つの数字を並べます。

	金額	出典・性質
掲載平均単価 × 12ヶ月	942.0万円	エン（掲載408,133件の平均値札）
実額平均年収	526.3万円	マイナビ（n=1,000の実額回答）
差	− 415.7万円	—
実額を掲載単価で割ると	6.7ヶ月分	526.3 ÷ 78.5

差を生んでいる要因は主に3つあります。

• 掲載単価は幅の上側で集計されやすい — 案件票は「60〜90万円」のようなレンジ表示が一般的で、集計の際に上限寄りの値が反映されがちです
• 稼働月数が12ヶ月に満たない — 次のセクションで詳述します
• 平均月労働時間が135.4時間 — フルタイム換算を下回る水準です。週5日フル稼働ではない層が相当数含まれます

時間単価で見ると、また違う絵が出る

月額で比べると差は絶望的に見えますが、時間あたりで見ると印象が変わります。

指標	時間単価	算出根拠
ファインディ調査の平均時間単価	5,319円	Findy Freelance調査（2026年1月／n=265）。平均月単価は約80万円
掲載平均単価78.5万円 ÷ 160時間	約4,906円	フルタイム換算した場合の値札
実額平均526.3万円 ÷ 年1,625時間	約3,239円	月労働時間135.4時間 × 12ヶ月で除算

※ファインディの平均月単価80万円と時間単価5,319円から逆算される月稼働時間は約150時間。マイナビの135.4時間とは調査対象・設問が異なるため、両者を直接引き算しないでください

実額の時間単価は約3,239円。掲載ベースの時間単価5,319円のおよそ6割です。ただしこの3,239円という数字は、後段で会社員と並べたときに効いてきます。

常駐とリモートで、単価は逆転している

働き方別の単価も出ています（2026年6月度）。

働き方	平均月額単価	掲載比率
常駐	77.5万円	68.4%
リモート	79.6万円	31.6%

リモート案件のほうが月2.1万円高いという結果です。「リモートは単価が下がる」という通説とは逆になっています。

理由は需給で説明がつきます。リモートで完結できる案件は、発注側が高い自律性と実績を要求するため、応募できる人が絞られます。単価が高いのは働き方への対価ではなく、求められる水準が高いことの反映です。この構造はFLR-29（フルリモート案件を獲得する方法）で詳しく扱います。

稼働｜平均135.4時間と、月商の振れ幅

月労働時間135.4時間という数字

マイナビ調査によれば、ITエンジニア系フリーランスの平均月労働時間は135.4時間です。

比較対象	月労働時間	年換算
フリーランス（実額平均層）	135.4時間	約1,625時間
会社員（法定内・残業ゼロ）	約160時間	約1,920時間
会社員（月15時間残業）	約175時間	約2,100時間

残業月15時間の会社員と比べると、年間で約475時間——8時間換算で約59日分少ない計算になります。

この数字は2通りに読めます。「働く時間を自分で減らせている」とも、「働きたくても仕事がない時間がある」とも読めます。そしておそらく、両方が混ざっています。次の振れ幅のデータが、その混ざり方を示します。

振れ幅は、平均月商とほぼ同じ大きさ

同じマイナビ調査で、月収の振れ幅が出ています。

指標	金額
月収が高い時	57.0万円
月収が低い時	12.8万円
振れ幅（高い時 − 低い時）	44.2万円
参考：実額平均年収526.3万円 ÷ 12	43.9万円

ここに、この記事で一番効く数字があります。振れ幅44.2万円は、平均月商43.9万円とほぼ同額です。

つまり平均的なフリーランスエンジニアは、自分の平均月商と同じくらいの幅で、毎月上下していることになります。会社員の給与でこれが起きたら、家計は成立しません。

稼働の切れ目が、年商のほぼすべてを決める

手取りの計算はFLR-26で詳しく扱っていますが、結論だけ再掲すると、手取りは単価ではなく年商で決まり、年商は「単価 × 稼働月数」で決まります。

条件	年商	備考
単価60万円 × 12ヶ月	720万円	—
単価80万円 × 9ヶ月	720万円	上と完全に同額
単価100万円 × 7ヶ月	700万円	単価が67%高くても年商は下回る

単価を60万円から80万円へ上げる交渉（33%アップ）と、年3ヶ月の空白を埋めることは、金額として完全に等価です。そして後者のほうが、たいていは実現しやすい。単価は市場と自分のスキルで上限が決まりますが、稼働の連続性は自分の段取りでかなりの部分が動きます。

実態のデータが示しているのは、平均的なフリーランスエンジニアはこの段取りに失敗しているということです。6.7ヶ月分しか稼げていないという事実は、単価の問題ではなく稼働の問題です。

継続率｜数字が存在しないという事実

何が分かっていないのか

本記事のタイトルには「継続率」を入れていますが、正直に書きます。フリーランスエンジニアの継続率を示す信頼できる統計は、現時点で存在しません。

存在しない理由は3つあります。

• 廃業の定義が曖昧 — 案件が途切れて3ヶ月無収入の人は「廃業」か。会社員に戻ったが副業でフリーランスを続けている人はどちらか。定義が定まりません
• 廃業届の提出運用が緩い — 個人事業の廃業届は提出義務がありますが、実務上、出さずに休眠する人が多数います。行政データから継続率を復元できません
• 追跡調査が行われていない — 同一個人を複数年にわたって追跡するパネル調査が、この領域では実施されていません。単年のスナップショット調査しかありません

代わりに使える、周辺の指標

継続率そのものは分かりませんが、継続の意思や環境を測った調査はいくつかあります。継続率の近似として、限界を明示したうえで使います。

指標	値	出典	何を示唆するか
正社員転向を検討している	約25%	ファインディ Findy Freelance調査（2026年1月／n=265）	4人に1人が戻ることを考えている。ただし検討＝実行ではない
前職が正社員だった	84.2%	マイナビ（2025年8月／n=1,000）	大半が会社員からの転向者。現役層のなかでの比率であり、辞めた人は含まれない
社会保険に不安がある	68.2%（安心6.7%）	フリーランス協会 白書2026	継続の障害として最も大きい要素。不安＝離脱ではない
収入に不満	46.8%（満足26.0%）	連合 フリーランス調査2025（n=1,000）	不満が満足を上回る。満足度と継続率の相関は測定されていない
本業フリーランスの人数	209万3,700人（有業者の3.1%）	総務省 令和4年就業構造基本調査	母集団の規模。5年周期のため、次回はR9年調査

参考：市場規模の側から見る

継続率の代わりに、市場全体のストックの動きを見る方法もあります。

• 本業フリーランス209万3,700人（総務省・令和4年就業構造基本調査／有業者の3.1%）——これは定義の狭い、信頼度の高い数字です
• フリーランス人口1,303万人・経済規模20.3兆円（ランサーズ実態調査2024年版）——ただしこちらは副業を含む最広義の定義で、209万人とは母集団が20分の1以下しか重なりません。2つを同列に並べる記事は定義を混同しています

就業構造基本調査は5年周期のため、次回はR9年（2027年）調査です。継続率の代理として最も信頼できる時系列は、この5年ごとの本業フリーランス人数の増減になります。ただしこれもストックの増減であって、個々人の継続率ではありません。

会社員と並べる｜年収では下回り、時間単価では上回る

実態を判断材料に変えるには、比較対象が要ります。会社員と並べます。

	年収（年商）	年間労働時間	時間単価
フリーランスエンジニア（実額平均）	526.3万円	約1,625時間	約3,239円
正社員（民間給与実態統計・正社員平均）	545万円	約2,100時間（月175時間）	約2,595円
正社員（同上・残業ゼロと仮定）	545万円	約1,920時間（月160時間）	約2,839円

※フリーランスは月労働時間135.4時間×12ヶ月、正社員は月175時間×12ヶ月で算出。正社員側は国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」の正社員平均給与545万円を使用

年収では18.7万円下回り、時間単価では約1.25倍という結果になります（残業月15時間の会社員と比較した場合）。

つまり実態としてのフリーランスエンジニアは、**「短く働いて、時間あたりでは少し多く稼ぎ、年収では会社員平均に届かない」**という位置にいます。

平均で語れないのが、この職種の特徴

ここまでの比較はすべて平均値です。しかしフリーランスの収入分布は、会社員よりはるかに広がっています。月商の振れ幅が平均月商と同じ大きさである以上、「平均的なフリーランス」という人はほとんど存在しません。

独立の判断で見るべきなのは平均との比較ではなく、自分が分布のどこに入る見込みがあるかです。それを決めるのは主にスキル・経験年数と、稼働を切らさない段取りの2つです。

市場の現在地｜案件は減り、単価は上がり、リモートは希少枠に

掲載案件数は12.0%減、リモート案件は17.2%減

市場そのものの動きを実数で見ます。

	2025年4月	2026年6月	増減
掲載案件数（全体）	463,542件	408,133件	−12.0%
リモート案件比率	33.6%	31.6%	−2.0pt
リモート案件の実数（比率から算出）	約155,750件	約128,970件	−17.2%
常駐案件の実数（同上）	約307,792件	約279,163件	−9.3%

※リモート・常駐の実数は掲載案件数×比率で算出した推計値です。原典は比率のみを公表しています

比率で見ると「33.6%→31.6%で2ポイント下がっただけ」に見えますが、実数で見るとリモート案件は17.2%減っています。全体の減少率12.0%、常駐の減少率9.3%と比べて、リモート案件のほうが速く減っているという構図です。

レバテックのITフリーランス市場動向（2026年6月時点）も、フルリモート案件のシェアは約30%で「働き方の二極化」が進んでいると報告しています。

AI関連は3.1倍。単価にも差が出ている

縮んでいる市場のなかで、明確に伸びている領域があります。

• AI・DX関連案件は直近1年で約3.1倍（レバテック ITフリーランス市場動向／2026年6月時点）
• コードの50%以上をAIで生成している層は、活用度25%以下の層より月単価が約10万円高い（ファインディ Findy Freelance調査／2026年1月・n=265）

月10万円は年間120万円の差です。単価交渉で20万円上げるより、AIツールの使い込みで10万円分の差がつくほうが、実現の道筋が見えやすいという見方もできます。

ただしこの調査はn=265と標本が小さく、因果は特定されていません。「AIを使うと単価が上がる」のか、「単価の高い層が新しいツールを早く取り入れる」のかは、このデータからは区別できません。相関として読んでください。

実態を、自分の条件に置き換える手順

平均値は自分の数字ではありません。本記事のデータを自分の判断に変換する順序を示します。

最大の分岐は、ステップ③とQ1です。 ここで稼働月数を何ヶ月と置くかによって、以降の年商・手取り・生活設計のすべてが動きます。単価の見積もりを1割誤っても年商は1割しか動きませんが、稼働月数を12ヶ月と置くか9ヶ月と置くかでは、年商が25%変わります。見積もりの精度を上げるべきなのは単価ではなく稼働月数のほうです。

なお、未経験の場合の「9〜10ヶ月」という仮置きに統計的な裏付けはありません。実額平均は6.7ヶ月分ですが、これは稼働率の低い層を含む全体平均のため、そのまま初年度の前提に置くと保守的すぎます。両者のあいだを取った実務的な目安として読んでください。

Q2の「0円の月が2〜3ヶ月」という設定には根拠があります。 低い月の金額として「0円」を挙げた人が32.4%と最多だったこと、振れ幅が44.2万円で平均月商43.9万円とほぼ同額だったことの2点です。この水準の変動は例外ではなく、平均的な姿として観測されています。

この図に「継続率」の分岐がないのは意図的です。 本記事で述べたとおり、継続率・廃業率の信頼できる統計は存在しません。判断フローに組み込めるだけの根拠がないものを、それらしい分岐として置くことはしていません。

この手順で出るのは「独立すべきかどうか」の答えではなく、判断に必要な数字が揃ったかどうかです。揃わない項目が残ったなら、そこが独立前に埋めるべき準備の中身になります。

よくある質問

まとめ

この記事のデータを並べると、フリーランスエンジニアという働き方は「稼げる」でも「稼げない」でもなく、振れ幅が大きいという一語に集約されます。

高い月は57.0万円、低い月は0円。年間の稼働は6.7ヶ月分。平均年収は正社員平均をわずかに下回り、時間単価では上回る。継続できるかどうかは、統計としては誰にも分かっていません。

この振れ幅を前提にすると、独立の準備でやるべきことは自動的に決まります。振れ幅の下側で生活が止まらないようにすることです。具体的には3つです。

• 生活防衛資金を、平均月商ではなく「0円の月」を基準に積む
• 案件が切れてから探し始めない段取りを、独立前に作る
• 社会保険と税の固定費を、独立初年度分まで含めて把握しておく

そして最後に、この記事で最も強調しておきたいことを繰り返します。掲載単価78.5万円を12倍した数字を、独立後の年収として計画に入れないでください。 実態は6.7ヶ月分です。この補正を最初に入れておけば、独立後に驚くことはかなり減ります。