フルリモート案件を獲得する方法と注意点

「フルリモート案件 獲得」で検索して出てくる記事のほとんどは、「エージェントに登録して、面談で希望を伝えましょう」で終わります。間違ってはいませんが、この通りにやって提示ゼロで止まる人が出るのは、探し方以前に母数の問題があるからです。

フルリモートは希望条件ではありません。候補の集合を絞り込むフィルタです。しかも「リモート」というフィルタの中身は各社バラバラで、フルリモート単独の件数は、どの主要エージェントも公表していません。自分が何件のうちから選んでいるのかが分からないまま探すことになります。

この記事では、まず母数がどう減るのかを実数で示し、そのうえで獲得の手順と、契約前に確定させるべきことを扱います。特に最後の契約については、フリーランス新法にあなたの側から要求できる法的な根拠があります。ここを書いている記事はほとんどありません。

対象は、ITエンジニア・Webデザイナー・ITコンサルタントとして、フルリモートを条件に案件を探している方、および現在の常駐案件をリモートに寄せたい方です。

前提｜フルリモートは希望ではなく、母数を絞る条件

いま、リモート案件はどれだけあるのか

まず市場全体の位置を確認します。

指標	2025年4月	2026年6月	増減
掲載案件数（全体）	463,542件	408,133件	−12.0%
リモート案件比率	33.6%	31.6%	−2.0pt
リモート案件の実数（比率から算出）	約155,750件	約128,970件	−17.2%

※リモート案件の実数は掲載案件数×比率で算出した推計値です。原典は比率のみを公表しています（エン・ジャパン『フリーランススタート』定点調査）

比率では2ポイント下がっただけに見えますが、実数では17.2%減。全体の減少率12.0%より速いペースです。この分解はFLR-27で詳しく扱っています。

企業側の環境も同じ方向に動いています。日本生産性本部の調査（2026年7月）では、テレワーク実施率は14.5%で調査開始以来最低。さらに、テレワーク実施者のうち週の出勤が「5日以上」の人が32.5%で過去最多、「0日」は10.6%で過去最少でした。出社回帰は、実施率だけでなく実施している人の中でも進んでいます。

「リモート案件」の中にフルリモートが何割あるかは、誰も公表していない

ここが最大の落とし穴です。各社の集計における「リモート」区分には、次のすべてが混在しています。

表記	実際の稼働	集計上の扱い
フルリモート	出社なし。地方在住でも参画可能	「リモート」に含まれる
リモート可／リモート中心	週1〜2日出社、キックオフのみ出社など	同じく「リモート」に含まれる
一部リモート	週3〜4日出社のケースもある	同じく「リモート」に含まれる

FLR-16の調査では、フルリモート単独の比率を公開している主要エージェントは確認できませんでした。レバテックの市場動向にある「フルリモートのシェア約3割」という数値も、全案件に対するシェアなのかリモート区分内の割合なのかが判別できません。

つまり、あなたが探しているフルリモート案件の母数は、現時点で誰も公表していないということです。これが「リモート案件は多いはずなのに提示が来ない」という体感の正体です。

条件を足すごとに、母数は掛け算で減る

抽象論では動けないので、実数で追います。2026年8月に取得した掲載データを使います。

絞り込み条件	残る案件数（レバテック掲載ベース）	絞り込みなしに対する比率
絞り込みなし	102,415件	100%
＋リモート区分	54,004件	52.7%
＋主戦場言語（例：Java 22.2%）	約11,990件	約11.7%
＋フルリモート（出社ゼロ）	算定不能（比率が非公表）	—
＋希望単価・稼働日数・商流	さらに減る	—

※言語構成比はレバテック掲載案件全体の比率（Java 22,785件／102,415件）。言語とリモート可否が独立に分布すると仮定した粗い試算です。実際には相関があるため、この数字は目安として読んでください

条件を3つ重ねただけで、約8.5分の1になります。そして4つ目の「出社ゼロ」に至っては、そもそも何件あるのか分からない。

なぜフルリモート案件は単価が高いのか

リモートのほうが月2.1万円高いという事実

2026年6月度の集計では、働き方別の平均月額単価はこうなっています。

働き方	平均月額単価	掲載比率
常駐	77.5万円	68.4%
リモート	79.6万円	31.6%

「リモートを選ぶと単価が下がる」という通説とは逆の結果です。ただしこれを「リモートを選べば単価が上がる」と読むのは因果の取り違えです。

発注側が引き受けている3つのリスク

リモートで人を受け入れる側は、常駐にはないコストを負っています。整理すると3つです。

発注側のリスク	常駐なら解決している方法	リモートで代わりに必要なもの
立ち上がりコスト	隣に座って口頭で教える	ドキュメントと、質問を自分から出せる人
進捗が見えない	席にいるかどうかで概況が分かる	自分から進捗を出す習慣とチケット運用
情報の持ち出し	執務室・入退室管理・社内ネットワーク	貸与PC・VPN・自宅環境の要件充足

この3つを引き受けられる相手にしか出せないから、リモート案件は応募できる人が絞られます。単価が高いのは働き方への対価ではなく、要求水準が高いことの結果と読むのが構造的に自然です。

裏を返せば、獲得の実務は「リモート希望です」と伝えることではなく、この3つを潰せる人間だと示すことになります。手順のセクションはここから設計します。

獲得手順｜6ステップ

STEP 1｜「リモートで成果を出した証拠」を棚卸しする

最初にやるのは応募ではなく、材料の棚卸しです。

注意すべきは、「在宅勤務の経験があります」は証拠にならないということです。情報通信業のテレワーク導入率は92.8%、業種別のテレワーカー割合も情報通信業が74.1%で最高です。IT職において在宅勤務の経験は、ほぼ全員が持っているため、差別化になりません。

書けるのは次の3種類です。先ほどの「発注側の3つのリスク」に1対1で対応させています。

潰すリスク	棚卸しする実績	書き方の例
立ち上がりコスト	リモートでオンボーディングを受けた／した経験	「フルリモートで参画し、初週はドキュメントとコードリーディングで自走、質問は非同期で集約して週2回に整理」
進捗が見えない	文章で意思決定を残した成果物	「設計判断をADR（Architecture Decision Record）として12本記録し、非同期でレビュー合意を形成」
情報の持ち出し	セキュリティ要件のある環境での稼働経験	「貸与PC＋VPN＋IP制限の環境で18ヶ月稼働。自宅の作業環境は個室・有線接続」

逆に、書いても効かないものもはっきりしています。「コミュニケーション能力に自信があります」「自己管理ができます」といった自己申告は、検証できないため判断材料になりません。発注側が知りたいのは性格ではなく、同じ状況で過去に何が起きたかです。

STEP 2｜スキルシートに足す3行

スキルシートの基本構成はFLR-21で扱っているので、ここではリモート案件に特有の追加項目だけを挙げます。

追加する行	書く内容	理由
直近の稼働形態と期間	「フルリモート／2024年4月〜2026年3月（24ヶ月）」のように形態と期間をセットで	「リモート経験あり」ではなく期間を出すと、立ち上がりの実績として読める
稼働可能時間帯	「平日10:00〜19:00（コアタイム11:00〜16:00で調整可）」	発注側の最大の不安は「連絡がつくか」。先に潰す
出社の可否と上限	「原則リモート希望／月2回まで都内出社可（要事前調整）」	ここが最も効きます（次の注記を参照）

STEP 3｜母数を確保する

ここまでの準備ができたら、探す先を広げます。

先の試算のとおり、フルリモートという条件を重ねると、1社の掲載範囲だけでは母数が足りなくなります。かといって登録数を増やすほど面談とスキルシート更新の管理コストが増えるため、実務的な上限は2〜3社です。

組み合わせの考え方はひとつだけです。「リモート比率の高い専門特化型」と「実数の多い総合型」を1社ずつ。前者は自分の領域でリモートが標準になっているかを測る用、後者は絞り込んだ後の件数を確保する用です。

STEP 4｜面談で聞く、4つの数値質問

、ここではリモート固有の4問に絞ります。いずれも件数か回数で答えが返る形にしてあるのがポイントです。「リモート案件は多いですか」と聞くと「多いです」としか返りません。

質問	この質問で分かること
「私の経歴で提示可能な案件は、いま何件ありますか」	絞り込み後の実際の母数。ここが2桁を切るなら登録先を追加する判断材料になる
「そのうち、出社が月0回の案件は何件ですか」	「リモート」区分の内訳。公表されていない数字を、自分の条件に限って聞き出せる唯一の方法
「直近3ヶ月で、フルリモート案件の成約実績は何件ありましたか」	掲載されているかではなく、実際に決まっているか。掲載だけあって決まらない領域が存在する
「オンボーディング期間だけ出社を求める案件は、そのうち何件ですか」	後述する最頻出の落とし穴を、契約前どころか面談段階で切り分けられる

STEP 5｜初回は、固定する条件を2つまでに絞る

条件は4つあります。フルリモート／単価／稼働日数／技術領域。全部を初回から固定すると、母数の逓減表のとおり候補が消えます。

状況	初回に固定する条件	後から寄せる条件
独立直後・フリーランスの実績なし	技術領域＋稼働日数	フルリモート・単価
リモートでの稼働実績が1年以上ある	フルリモート＋技術領域	単価・稼働日数
地方在住で物理的に通えない	フルリモート＋技術領域	単価・稼働日数（後述の地方セクション参照）

これは「妥協しましょう」という話ではありません。リモートでの稼働実績そのものが、次のフルリモート案件を取るための最大の材料になるため、順序の問題として実績を先に作るほうが速い、ということです。STEP 1で棚卸しした3種類の実績は、いずれも実際にリモートで稼働していないと書けないものです。

STEP 6｜募集と契約、2つの段階で「場所」を確定させる

ここが本記事の中核です。多くの記事が「契約書をよく確認しましょう」で終わらせている部分に、法的な根拠があります。

募集段階｜「業務に従事する場所」は必須記載事項

フリーランス新法12条は、募集情報の的確表示義務を定めています。公正取引委員会のQ&A（2025年12月18日改訂）では、募集情報のうち特定受託事業者の募集を行う者の氏名又は名称、住所、連絡先、業務の内容、業務に従事する場所、報酬の6事項を欠くものは「誤解を生じさせる表示」に該当し、法12条違反となると示されています。

つまり、業務に従事する場所が一切書かれていない案件票は、それ自体が問題です。

ただし注意点があります。同じQ&Aでは、<cite index=”8-1″>業務に従事する場所について複数の候補を示して「応相談」とする表記も可能</cite>とされています。「リモート応相談」は適法な表記であって、フルリモートが確定しているという意味ではありません。

契約段階｜「役務提供の場所」は3条通知の法定明示事項

そして、ここが最も重要です。公正取引委員会のQ&A 問35によれば、<cite index=”8-1″>3条通知で明示しなければならない事項は、①当事者の名称 ②業務委託をした日 ③給付・役務の内容 ④給付・役務提供の期日 ⑤給付・役務提供の場所 ⑥報酬の額及び支払期日 ⑦検査をする場合は検査完了日 ⑧現金以外の方法で支払う場合は支払方法に関すること、の8項目</cite>です。

⑤の「給付・役務提供の場所」が、法定の明示事項に含まれています。

継続案件をリモートに寄せる、もう一つのルート

すでに常駐で稼働している案件をリモート化したい場合、法13条が使える場面があります。

公正取引委員会のQ&Aによれば、6か月以上の業務委託（契約の更新により6か月以上継続するものを含む）を行う特定受託事業者から育児介護等の配慮の申出があった場合、発注側は①申出内容等の把握 ②配慮の内容又は取り得る選択肢の検討 ③配慮の内容の伝達及び実施、または不実施の場合の伝達・理由説明、を行う必要があります。

そして配慮の具体例として、<cite index=”8-1″>介護のために特定の曜日についてはオンラインで就業したいとの申出に対し、一部業務をオンラインに切り替えられるよう調整すること</cite>が明示されています。

注意点｜契約前に確定させる8項目

面談で口頭合意しても、書面に落ちていなければ後で覆ります。次の8項目は、稼働開始前に文字で確定させてください。

確認項目	確定させる内容	曖昧なまま進めた場合に起きること
1. 出社の頻度と目的	月何回・何のために（定例／リリース／障害対応）	「必要に応じて」が月4回になる
2. オンボーディング期間の出社	初月は出社か。何日間か	最頻出の落とし穴。「最初の1ヶ月だけ」が延びる
3. 交通費・宿泊費の負担者	誰が持つか。上限額はいくらか	遠方在住だと1回の出社で数万円規模の自己負担になり得る
4. コアタイムと連絡可能時間	何時から何時まで応答義務があるか	実質的に常駐と同じ拘束になる
5. 稼働の可視化要件	勤怠ツール／カメラ常時ON／画面共有の有無	常時カメラONが後から要件として出てくる
6. 情報セキュリティ要件	貸与PCの有無／VPN／自宅ネットワーク要件／同室者の制限	自宅環境が要件を満たせず、参画後に出社に切り替わる
7. 3条通知の「役務提供の場所」欄の記載	法定明示事項。どう記載されるか	条件変更を主張する根拠が残らない
8. 稼働場所の変更手続き	契約期間中に出社要請へ変更する場合の手続き条項	「来月から出社で」が一方的に通る

よくある失敗パターン

失敗	何が起きているか	回避策
「リモート可」を鵜呑みにする	週3〜4日出社の案件が同じ区分に入っている	件数ではなく出社回数で聞く（STEP 4の2問目）
初回からフルリモート限定で探す	母数が掛け算で減り、提示ゼロになる	初回に固定する条件は2つまで（STEP 5）
単価の高さを「リモート手当」と誤解する	リモート79.6万円は要求水準の反映。自分の水準を過大評価する	単価差2.1万円を選抜の厳しさとして読む
移住を先に決めてしまう	案件が確保できず、出社不可能な状態だけが残る	案件確保 → 稼働実績 → 移住の順（後述）
契約更新時の出社要請を想定していない	出社回帰は進行中。週5日以上出勤は過去最多	稼働場所の変更手続きを契約に入れる（8項目の8番）
稼働の切れ目リスクを過小評価する	リモートは競合も全国。次が決まる保証はない	稼働中から次の窓口を開けておく（FLR-20）
口頭合意で稼働を開始する	役務提供の場所は法定明示事項なのに書面がない	3条通知の記載を稼働前に確認する（STEP 6）

地方在住・移住検討者への実務

案件は首都圏に集中している

FLR-16の掲載データを見ると、地域の偏りは比率どころではありません。

エージェント	東京都	大阪府	倍率
レバテックフリーランス	70,097件	12,703件	約5.5倍
Findy Freelance	1,189件	31件	約38倍

※フリーランスHub調べ／2026年8月（FLR-16の定点観測より）

雇用者側の統計でも同じ傾向が出ています。国土交通省の令和7年度テレワーク人口実態調査では、**雇用型テレワーカーの割合は首都圏37.7%に対し地方都市圏17.2%**でした。

したがって、地方在住者の実務は「地方の案件を探す」ではなく「東京の企業の案件をリモートで受ける」になります。Findyのリモート比率が95%と高いのに東京都以外の掲載がほぼないのは、まさにこの形が前提になっているからです。

移住は、案件を確保してから

順序を間違えると取り返しがつきません。

理由は単純です。移住前の「出社不可」は交渉条件ですが、移住後の「出社不可」は物理的な制約だからです。前者は案件ごとに寄せられますが、後者は外せません。STEP 5で「初回に固定する条件は2つまで」と書いたのに、移住を先にすると自分で条件を1つ固定した状態からスタートすることになります。

判定材料は、契約書の記載ではなく「実際に何回発生したか」

このフローの1つ目の判定は、「フルリモート契約かどうか」ではなく「出社要請が実際に何回発生したか」です。

契約書にフルリモートと書いてあっても、リリース前の集中対応、障害時の招集、体制変更の面談などで、運用の側から出社の必要が出てくることがあります。これは契約違反とは限らず、実務としては断りにくい場面もあります。だから確かめるべきは文面ではなく実績です。

2つ目の判定は、金額ではなく「負担者が書面で確定しているか」

出社要請が月１回以上発生していた場合でも、それだけで移住が不可能になるわけではありません。分岐するのはその往復コストを誰が持つのかが、書面で確定しているかです。

金額の大小ではなく確定の有無で分けているのには理由があります。発注側負担で確定していれば、出社回数が増えても手取りは削られません。逆に未確定のまま移住すると、距離が伸びた分だけそのまま収入減になります。同じ案件・同じ単価でも、移住した瞬間に実質の手取りが下がるということです。

ここで「保留」に入った場合も、中止ではありません。図の左側を回っている矢印のとおり、負担者を確定させてから同じ判定に戻ってこられます。交通費の負担者は、案件を降りなくても契約更新のタイミングで交渉できます。

移住してから案件を探すと、「出社不可」という条件を固定した状態で母数を絞ることになります。逆順にできない制約を先に作らないでください。

獲得手順の全体フロー

ここまでの6ステップを1枚にまとめます。ただし、この図で見てほしいのは順番ではありません。3箇所のゲートです。

フルリモート獲得でつまずく人の多くは、手順を飛ばしたのではなく、進んではいけない場所で進んでいます。母数が足りないまま案件を選び、条件が固まらないまま稼働を始める。ゲートはそれを止めるために置いています。

3つのゲートは、それぞれ違うことを止めている

ゲート	判定する内容	通らなかったときに戻る先
① 稼働実績	リモートでの稼働実績が1年以上あるか	条件の固定をやめる。技術領域＋稼働日数を先に固定し、フルリモートは後から寄せる（STEP 5）
② 提示件数	出社が月0回の案件が何件提示されたか	母数を作り直す。登録先を追加するか、固定している条件を1つ外す（STEP 3）
③ 場所の明示	役務提供の場所が書面で明示されたか	いつ確定するかを確認する。明示は発注側の法定義務（STEP 6）

①と②は母数の問題、③は契約の問題です。前半2つは「戻ってやり直せる」種類の分岐ですが、③だけは性質が違います。稼働を始めてしまうと、条件が違ったときに主張する根拠が残りません。だから最後のゲートだけ、図中でも色を変えています。

よくある質問

まとめ

この記事を通して繰り返してきたのは、フルリモートは「探し方」ではなく「母数」の問題だということです。

条件を4つ重ねれば候補は数百分の1になります。しかも4つ目の「出社ゼロ」については、そもそも何件あるのかを誰も公表していません。この状態で「フルリモート希望です」と言って待つのは、見えない母数のなかで抽選を待つのと同じです。

だから、やることは3つに整理できます。母数を作る。要求水準を満たしていることを実績で示す。そして条件を文字で確定させる。

最後の1つが、この記事で最も伝えたかった部分です。稼働場所は、好意でお願いする条件ではありません。「給付・役務提供の場所」は、フリーランス新法3条通知の法定明示事項です。 面談で「基本リモートです」と言われて安心するのではなく、その一文が書面のどこに入るのかを確認してください。 参画してから条件が違ったときに、あなたの手元に残るのは記憶ではなく文字だけです。